女性のモンスター社員が厄介な理由とは?野放しにするリスクも解説
女性のモンスター社員が厄介な理由
男性にもモンスター社員は存在しますが、女性のほうが厄介だと言われるのにはそれなりの理由があります。
- すぐにセクハラだと騒ぐ
- 男性社員に色気を出して媚びを売る
- わざとミスをして男性の興味をひく
- 表面上だけ仲良くし、裏では人を陥れるような行動をする(フレネミー女子)
- 男性にはいい顔をするが、女性には冷たい
- 自分だけが特別扱いされる環境を好む
- 男性社員と仲良くしている女性を敵対視する
上記のような特徴があります。
モンスター社員の勤務態度に悩んだ女性が男性の上司に相談しても
「あんなにいい子が?」「勘違いではないのか」「嫉妬しているのでは?」
など理解されにくいこともあるようです。
モンスター社員を野放しにするとどうなる?
モンスター社員を野放しにしておくと、会社側にさまざまなリスクが発生する恐れがあります。
- 職場の雰囲気が悪くなる
- 社員同士の情報共有が円滑におこなわれなくなる
- 仕事の効率化が下がる
- 優秀・真面目な社員が離職する
- 会社の評判が悪くなる
- 利益面での妨げになる
- 倒産や業務停止など悲惨な末路を迎えることも
上記のような多数のリスクが考えられます。
現代では自分の代わりに退職の手続きをおこなってくれる退職代行という職業もあり、優秀な社員があっという間に離職・退職に至るケースも少なくありません。
さまざまな手を尽くしてもモンスター社員に改善が見られない場合、早い段階で退職勧奨や懲戒解雇の決断をすることが会社としてのひとつの責務だといえるでしょう。
女性のモンスター社員にはどんな人がいる?よくある特徴と対処方法を紹介
1. パワハラ型
パワハラ型は男性にも多く存在しますが、女性の場合はヒステリックな言動が多い傾向があります。
- 威圧的な態度
- 暴言・誹謗中傷
- 暴力・物を投げる・物に当たる
- 自身の立場や肩書を利用した振る舞い
- 機嫌が悪いときに態度が悪くなる(フキハラ・モラハラ)
- 部下がミスをした際に土下座で謝罪するよう要求する
ちなみに厚生労働省では、パワハラの定義として次のように定めています。
優越的な関係に基づいて(優位性を背景に)行われること
業務の適正な範囲を超えて行われること
身体的若しくは精神的な苦痛を与えること、又は就業環境を害すること
(引用元:厚生労働省「パワーハラスメントの定義について」)
会社によっては、パワハラを懲戒解雇の対象にしているところもあります。
まずは上司や社内の相談窓口に相談し、改善の見込みがない場合は証拠を集めたうえで外部の機関(弁護士・都道府県の労働相談窓口など)に相談してみましょう。
2. 自信過剰型
自信過剰型も男性と女性のどちらにも多く見られます。
女性の特徴としては「男性社員よりも出世したい」「女性社員のなかでナンバー1になりたい」という心理が強く働いているようです。
- 自分の能力を過信している
- 自己主張が強い
- 自分の意見が常に正しいと思っている
- 周囲の意見を聞かない
- ナルシスト
- ほかの人が注目を浴びると嫉妬する
自分が特別な人間だと思っているため、周囲の人物が注目を浴びたり、評価されたりすることを極端に嫌います。
自分の邪魔になる人物がいた場合、嘘の噂を振りまいたり、陰湿な嫌がらせをしたりなど、その人がいづらい環境をつくることもあるため注意が必要です。
自信過剰型のモンスター社員に攻撃的な態度をとると、さらに問題行動がエスカレートする恐れもあるでしょう。
冷静に接しつつ、勤務態度を撮影・録音するなど証拠を集めておくことをおすすめします。
3. 承認欲求型
承認欲求型は「自分が中心」でないと気が済まないタイプ。
女性のモンスター社員に多く見られがちです。
- 「きれい」「かわいい」「仕事ができるね」など褒められるのが好き
- 常に注目を浴びていたい
- 男性社員に色気・色目を使う
- 男性社員の気を引く言動をする(仕事中にわざとミスする、すぐに泣いて被害者アピールをするなど)
- ほかの女性社員が男性社員を親しくするのを嫌う
- 手柄を横取りする
表面上は仲良くしながらも、裏ではほかの女子社員の評判を落とすような行動をするフレネミー女子もこのタイプ。
ほかの女性社員が注目を浴びていると「悪質な噂を流す」「パソコンのデータを消す」「私物にイタズラをする」など陥れるような行動を取る恐れがあるため注意が必要です。
自己防衛のためにも「とりあえず褒めておく」「余計な話(悩み・愚痴・噂)をしない」「個人的な付き合いをしない」ことを心掛けましょう。
4. 攻撃型
攻撃型は、パワハラ型と違って上司や上層部にも攻撃的なタイプです。
- 仕事ができないのに権利ばかり主張する
- 自分の意見を曲げず業務命令に従わない
- 上司・同僚・部下問わず暴言をはく
- 会社に対する悪口・誹謗中傷をおこなう
- 顧客や取引先にも無愛想
- 協調性がなく人間関係のトラブルが多い
パワハラ型と自信過剰型を組み合わせたようなタイプであるため、非常に厄介な存在です。
対応策としては、上司から本人に対し就業規則を再認識させたうえで改善を促す方法がおすすめですが、上司が当てにならないときは問題行動を録画・録音して証拠を残し、上層部や外部の機関への相談を検討しましょう。
5. 精神疾患・発達障害
精神疾患・発達障害などメンタルが原因でモンスター社員扱いされている人もいます。
- ADHD…多動、注意欠陥、順番が待てない、思い付きで行動する など
- アスペルガー症候群…人とのコミュニケーションが苦手、やり方や手順に強いこだわる
- 適応障害…無断欠勤、情緒が不安定になりやすい、無謀な運転をする など
- パーソナリティ障害…考え方が偏っている、被害妄想、自己評価が異常に高い、自分の間違いを認めない、依存性が強い、暴力的、優越感(誇大性・マウンティング)、他者の能力を過小評価する など
- 統合失調症…被害妄想、独り言が多い、話が支離滅裂 など
上記のほかにもさまざまな種類があり、本人に自覚症状がないこともあります。
対応策としては、上司が本人と面談をして問題点を把握させたうえで病院を受診してもらうのがベスト。
本人が応じない場合は「業務命令違反」「業務の円滑な遂行に支障が生じている」などの理由で解雇や退職勧奨を視野に入れる必要もあるでしょう。
ほかにもある!モンスター社員の特徴
これまでモンスター社員の特徴について紹介してきましたが、ほかにもさまざまなタイプが存在します。
- 遅刻・早退・無断欠勤が多い
- 仕事のミスが異常に多い
- すぐにサボろうとする
- 面倒な仕事を人に押し付ける
- 親が職場に乗り込んでくる
モンスター社員の特徴は多種多様であり、頻繁に被害を被る人には大きなストレスになることでしょう。
では「モンスター社員を辞めさせたい」と思ったときにはどうすべきなのか、次章で詳しく解説していきます。
モンスター社員を追い出す方法と手順
証拠があれば辞めさせることは可能
結論から申し上げますと、モンスター社員が「問題行動を起こしている証拠」があれば会社を辞めさせることは可能です。
ほとんどの会社では、就業規則内に「問題行動を繰り返す人を懲戒解雇できる」という文言が記されています。
【懲戒解雇の対象になる問題行動の例】
- 正当な理由なく無断欠勤が〇日以上続いた
- 無断で遅刻・早退・欠勤を繰り返し、注意を受けても改めなかった
- たびらび業務上の指示・命令に従わなかいことがあった
- 社内の秩序や風紀を乱した
- 誹謗中傷等で会社の名誉信用を損なった
- 他の労働者に精神的・身体的な苦痛を与えた
- 就業環境を害するような行動をした
参考元:厚生労働省「モデル就業規則」)
ただし、多くの場合は「改善するよう指導しても問題行動を繰り返す」場合にのみ懲戒解雇の対象になるため注意が必要です。
モンスター社員を辞めさせる手順
- 問題行動のシーンを録画・録音するなど証拠を残す
- 上司や社内の相談窓口に相談する
- 証拠をもとに、会社側は被害者にヒアリングをおこなう
- 証拠とヒアリング内容をもとに、会社側から問題社員に聞き取りをおこなう
- 注意・改善を促す、必要に応じて始末書・業務改善指示書を出す
- 改善されない場合は懲戒解雇が可能
正しい手順を踏まないと不当解雇となってしまいます。
いざ裁判になった場合に負ける可能性が高いため注意しましょう。
モンスター社員に悩んだら専門家に相談を
モンスター社員を甘く見てはいけない
モンスター社員は名の通りモンスターであるため、特に慎重な対応をおこなう必要があります。
注意をしたら被害者モードになったり、解雇を言い渡しても「十分な調査をおこなっていない」「不当解雇だ」と主張し訴えてくることもあるでしょう。
このとき、モンスター社員が就業規則に違反する言動があったことを証明できる証拠がなければ、裁判に負けてしまうことも大いに考えられます。
モンスター社員の反撃・復讐に備えるためにも、モンスター社員に悩んだとき、またモンスター社員を懲戒解雇したいときには専門家へ相談することを強くおすすめいたします。
問題行動の証拠集めは探偵にご相談を
モンスター社員の問題行動を証拠として残す際、一緒に働いている社員が録画・録音したデータだけでは裁判の証拠として使えないことがあります。
客観的にみても問題行動だと判断できる証拠を残しておきたいときには、企業調査に強い探偵事務所に調査依頼を相談してみましょう。
探偵に依頼するメリットは、第三者が調査をすることで公平な証拠が残せること、そして裁判になったときに有効な証拠として取り扱われる可能性が非常に高いことです。
企業調査の費用相場は20〜60万円程度。
まずは無料相談・無料見積もりからはじめてみることをおすすめします。
解雇によるトラブルを防ぎたいときは弁護士にご相談を
モンスター社員を懲戒解雇するには、専門的な知識や経験が必要不可欠です。
対応を誤ってしまうと、モンスター社員が「不当解雇」として裁判を起こした際に負ける可能性があり、会社側が損害賠償責任を負う恐れもあるでしょう。
新たなトラブルを未然に防ぐには、懲戒解雇をする前に法律のプロ・弁護士に相談しておくことがおすすめです。
弁護士費用は着手金が20~30万円、そこに解決に至った際の成功報酬がプラスされます。
詳しい費用等を聞きたいときは、弁護士の無料相談会を利用してみましょう。
個人で相談できる窓口
「モンスター社員に悩んでいる」 「上司に相談しても力になってくれない」 「モンスター社員のせいで精神疾患を発症した」 上記のように、個人で「どこかに相談したい」と思ったときの相談窓口には下記のようなところがあります。
- 厚生労働省:働く人のメンタルヘルス・ポータルサイト「こころの耳」
- 法務省:常設相談所(法務局・地方法務局・支局内)「みんなの人権110番」
- 全労連:「労働相談ホットライン」
もちろん、個人で探偵や弁護士に依頼することも可能です。
外部の手を借りることでスムーズに解決することもあります。
自己防衛のためにも、1人で悩まずに相談しやすい窓口に相談してみましょう。
まとめ
モンスター社員は男性にも存在しますが、特に女性のほうが厄介な傾向があります。
「面倒だから近寄らない」など野放しの状態にしてしまうと、優秀な社員が辞めてしまったり、会社に不利益が生じたりなど、悲惨な末路を迎えることもあるため注意が必要です。
モンスター社員に注意・改善を促すためにも、また懲戒解雇による新たなトラブルを防ぐためにも、まずは専門家への相談を検討してみましょう。
問題行動を起こしていることを証明できる客観的な証拠を押さえたいときは探偵へ、懲戒解雇による新たな問題を回避したいときは弁護士への相談が有効です。
個人単位で相談できる窓口もたくさんありますので、自身を守るためにも、また職場環境を良くするためにも、一歩踏み出した対策を取ることを強くおすすめいたします。