悪い噂を流す人の心理や目的とは？
悪い噂を流す人の心理・特徴
悪い噂を流す人の心理や特徴には次のようなものがあげられます。
- 相手を孤立させたい
- 周りの気を引きたい、仲間を作りたい
- 恨みがある、仕返しをしたい
- 自分の身を振り返って反省してほしい
- 相手が妬ましい
- 無関係だがストレス発散にちょうどいい
- 嫉妬心や被害妄想が強い
- 間違った正義感を持っている
悪い噂を流す人の心理や特徴は実にさまざまです。
しかし「悪い噂を流すくらいしかできない」
「面と向かって対峙できない」
「小心者」
「複数人と群れたがる」
という共通点があるとも考えられます。
悪い噂を流す目的とは
悪い噂を流す心理・特徴がどうであれ、最終的な目的は「相手を社会的・精神的に追い込み自分が優位に立つ」ということが多いようです。
目的を達成するまでは悪い噂やデマを流し続ける恐れがあるため、放置するよりも正しい対処方法をおこなうことが適切だといえます。
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悲惨！悪い噂を流す人の末路とは
前科がつく・社会的制裁を受ける
被害者が名誉棄損罪や侮辱罪などで加害者を告訴した場合、前科がついたり、社会的な制裁を受けることがあります。
- 名誉棄損罪…社会的地位や評価を落とす行為。「◯◯さんは逮捕歴がある」「反社会的勢力に属している」「万引きしているところを見た」「不倫している」など。
- 侮辱罪…人格や容姿をけなす行為。「家庭環境が悪いから低学力」「太っていて醜い」「ブスなのにモテてると勘違いしている」など。
- 偽計業務妨害罪…業務を妨害する行為。「〇〇さんが経営している飲食店は高いしマズイから行かないほうがいい」「注文したご飯にゴキブリが入っていた」「〇〇さんが勤めている会社は脱税をしている」など。
処罰の対象になった場合、悪い噂を流した人物は前科者となります。
事件として新聞に掲載されたり、ニュースで流されたり、近所で噂になったりすることで社会的な制裁も受けることになるでしょう。
周囲からの評判・信用度が落ちる
前科者となった場合はもちろん、そうならなかったときも周囲からの評判や信用度が落ちることが考えられます。
例えば「あの人はありもしない噂を流す人」「関わってはいけない人」「嘘つき」「信用してはいけない人」などの噂が広がると、結果的に友達や仲間が立ち去り孤独になることもあるでしょう。
「身から出た錆」「因果応報」といった言葉があるように、悪い噂を流したことが自分の評判度を落とす結果につながるのはなんら不思議ではありません。
とはいえ、悪い噂を流す人を放置するのは危険です。
「いつか罰が当たるだろう」など考えず、正しく対処して根本的に解決する方向へ進むことをおすすめします。
損害賠償や慰謝料を請求される
加害者が悪い噂を流したことで被害者に実害が出たとき、また被害者が心に深い傷を負ったときは、損害賠償や慰謝料を請求されることもあります。
請求額はケースバイケースですが、個人の場合は10〜50万円程度、個人事業主や企業の場合は50〜100万円程度が相場となるでしょう。
損害賠償や慰謝料の請求は個人でできないこともありませんが、法的な知識が必要です。
強く請求を促したりすると「強要罪」として逆に告訴される恐れもあります。
リスクヘッジを意識し、弁護士などの専門家に相談・依頼することをおすすめします。
放置するのは危険！悪い噂を流されることで起こり得るリスク
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悪い噂やデマ、誹謗中傷などを放置していると、さまざまな被害が発生することが考えられます。
- 悪い噂を拡散され続け、事実とは異なる情報が広まり定着してしまった
- 噂を信じた人から無視されたり、執拗に責められたりした
- 嫌がらせの電話やDMが頻繁にくるようになり、ストレスを感じている
- 特定班から個人情報を特定された
- 職場に嫌がらせの電話がかかってくるようになり周囲に迷惑をかけている
- 婚約が破談になった
- 自分だけでなく、家族の個人情報や顔写真などがネットで拡散された
悪い噂やデマ、誹謗中傷を放置すると、間違った情報がすごい速さで拡散され続け、いつの間にか「真実の情報」として世に定着してしまうこともあります。
被害者が正しい情報を発信しても「嘘つき」「言い訳」などの声が届くようになり、対応しているうちに心身が病んでしまったり、自ら命を絶ってしまうケースも少なくありません。
最悪のケースに至らないためにも、また自分や大切な人の身を守るためにも、早い段階で手を打つことが重要だといえます。
悪い噂を流す人への正しい対処方法
対処方法1. 発信している人物を特定する
悪い噂を流している人物が分からない場合は、発信者の特定からはじめていきます。
職場や学校、近隣で悪い噂を流されている場合
信頼している人から情報を聞き出す方法がありますが、その情報が正しいか否かの判断能力が必要です。
真偽を確認するためには、できるだけ多くの人たちに情報を提供してもらうことが必須となります。
SNSやネット上での悪い噂や誹謗中傷に困っている場合
投稿者の個人情報を得るために、プロバイダ側に発信者情報開示請求をおこないましょう。
どちらの場合も、発信者（加害者）の特定は個人でできないこともありません。
しかし思った以上に時間がかかったり、スムーズに進まなかったりすることも大いに考えられます。
自信がないときや短期で加害者を特定したいときは、探偵事務所に相談することをおすすめします。
対処方法2. 証拠をつかむ
発信者が特定できたとしても、すぐに相手に詰め寄るのはNGです。
「自分はやっていない」
「私も人から聞いた」
「私がやったという証拠はあるのか」
などしらばっくれるケースがあるため、発信者が悪い噂を流していることが証明できる証拠を複数個つかんでおく必要があります。
- 悪い噂を流している現場の音声録音
- 第三者の証言
- LINEやメール、DMのやりとり画面のスクリーンショット
- 誹謗中傷が投稿されている画面のスクリーンショット
「なかなか証拠がつかめない」「複数個の証拠をつかむのが難しい」といった場合は、探偵に依頼するのも一つの方法です。
費用などについては次章で詳しく解説していきます。
対処方法3. 法的手段を考える
発信者が確実に特定でき、証拠もつかめているときは、法的手段に出ることも視野に入れましょう。
具体的に言うと和解金・損害賠償・慰謝料の請求、また刑事罰として告訴する方法があります。
心優しい人は「謝罪だけでいい」と思われるかもしれませんが、相手に釘を刺しておくことも必要なことです。
でなければ再度悪い噂を流し始めたり、「自分は悪くないのに〇〇さんが…」など被害者ぶったり、相手の言動がエスカレートしていく恐れもあるでしょう。
スムーズにことを運ぶためにも、また余計なトラブルを生まないためにも、弁護士や警察に相談してみることをおすすめします。
探偵に依頼するといくらかかる？嫌がらせ調査の相場費用
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探偵がおこなう嫌がらせ調査とは
嫌がらせ調査とは、加害者の特定・確実な証拠の獲得・再発防止などを目的でおこなう調査です。
張り込みや聞き込み、現場への潜入やネット調査など状況に応じた方法で調査をすすめ、必要であれば弁護士の紹介やカウンセリングなどのアフターサポートもおこなっていきます。
探偵に依頼するメリットにはさまざまなものがありますが、大きなメリットは
「短期間で問題解決に結びつく可能性が高い」
「自らが行動に出る必要がなく時間が無駄にならない」
ことになるでしょう。
逆にデメリットは「調査費用がかかること」。
いくらぐらいかかるのか、次章で詳しく解説していきます。
嫌がらせ調査の費用相場
嫌がらせ調査の費用は、相談内容や難易度、調査時間によって異なります。
だいたい15〜50万円程度がひとつの目安になりますが、状況によっては15万円以下、または50万円以上にもなることもあるでしょう。
ほとんどの探偵事務所では無料相談や無料見積もりをおこなっています。
もちろん、予算に応じた調査も可能です。
探偵事務所によっては、見積額以上の金額は請求はしないと約束しているところもありますので、依頼する・しないも限らず気軽な相談からはじめてみてはいかがでしょうか。
まとめ
職場や学校、または近隣住民やSNSなど、悪い噂を流す人はさまざまな場所に潜んでいます。
なぜ悪い噂を流すのか、その心理はさまざまですが最終的な目的は「相手を社会的・精神的に追い込み自分が優位に立ちたい」ということが多いようです。
人の噂も七十五日とも言われますが、放置しておくと目的を達成するまで悪い噂を流し続けられたり、嘘の情報が周囲に定着してしまう恐れもあります。
そうならないためにもできるだけ早く対処することが重要です。
もしも「犯人が特定できない」「証拠がつかめない」「加害者をつきとめて損害賠償や慰謝料を請求したい」というときは、探偵事務所に相談するのもひとつの方法です。
一刻も早く事態を終息させるためにも、自分の名誉回復のためにも、さらには大事な人を巻き込まないためにも今すぐ動き出すことを強くおすすめいたします。
