パートナーと浮気相手をフェードアウトさせるには？関係を断ち切るための具体的な方法

パートナーの浮気が発覚したら、積極的に行動する

パートナーの浮気を知ると、多くの人はショックで動けなくなります。

何をすればよいか分からなかったり、話をしたら関係がさらに悪化するのではと怖くなったりするためです。

しかし、「時間が解決してくれるだろう」「相手が飽きて戻ってくるはず」と期待して待っているだけでは、状況は好転しないことがほとんどです。

むしろ、放置することで二人の関係が深まり、それを断ち切るのが難しくなるケースがよくあります。

別れさせたいのか、関係を清算したいのか 、まずは自分の目的をはっきりさせましょう。

目的が定まれば、取るべき手段と優先順位が見えてきます。

いずれにせよ、積極的に行動を起こすことが不可欠です。

待っているだけでは問題は解決しません。

自分でフェードアウトさせるべき場面

以下のような場合は、当人同士での対応をまず試みる価値があります。

こうしたケースでは、まずできることから着実に行動していきましょう。

パートナーと話す

パートナーと直接話し合うことで、問題の原因を把握し、今後の対応を一緒に考えられる可能性があります。

ただし、感情的になって問い詰めると相手が防御的になり、真実が見えにくくなるので注意が必要です。

立ち会い人がいない二人きりの場でのやり取りは、後で言った言わないのトラブルに発展しやすいため、相手の了承を得たうえで録音を行うなど証拠を残す工夫をしましょう。

浮気相手と話す

浮気相手と話し合うことで、状況の確認や関係の清算を求めることができます。

パートナーとの話し合いは「夫婦としての今後」を決めるためのものですが、浮気相手との話し合いは「不倫関係の終結」が目的です。

一緒に進めると混乱を招きやすいため、別々に行うようにしましょう。

また、個別に話すことで、二人が結託して言い逃れをするのも防げます。

話し合いの際は、脅迫と誤解されるような発言を避けることが重要です。

「証拠があるから慰謝料を払え」といった要求は、脅迫罪に問われる可能性があります。

強要や威圧的な態度は逆効果となり、訴えられるリスクを生むおそれもあります。

相手の警戒心を刺激しすぎると証拠を得にくくなるため、冷静かつ計画的に対応することが大切です。

難しいと感じた場合は、第三者や専門家を交えて話し合うのが安全です。

法律の力でパートナーと浮気相手をフェードアウトさせる方法とは

不貞行為は民法上の不法行為にあたります。

そのため、パートナーと浮気相手の間に性交渉の証拠がある場合、法律の力で二人を別れさせることが可能です。

ここでは、主な法的アプローチを紹介します。

自分で内容証明郵便を送る

内容証明郵便とは、郵便局が文書の内容と発送日を公的に証明してくれる郵便サービスです。

費用は普通郵便に数百円程度を加えるだけで利用でき、次のような利点があります。

実際に、浮気相手が内容証明を受け取ったことをきっかけに関係を解消するケースも少なくありません。

裁判や損害賠償までは考えていなくても、浮気関係を断ち切る第一歩として効果的な手段といえます。

行政書士に内容証明の作成を依頼する

自分で内容証明を作成すると、文面の表現次第で脅迫的とみなされるなど、後の話し合いに不利になるかもしれません。

そのリスクを避けたい場合は、行政書士に作成を依頼しましょう。

行政書士に依頼すれば、法的に適切な文面を整えてもらえるうえ、証拠の扱い方についても助言を受けられます。

また、法的拘束力はなくても、専門家が関与した書面は相手により強いプレッシャーを与える効果があります。

費用は大体1万〜3万円ほどです。

リスクを避け、確実に効果を得たい場合は、費用をかける価値がある方法です。

浮気相手に示談書へ署名・押印させる

内容証明郵便には法的拘束力がないため、確実な効果を得たい場合は示談書を作成します。

示談書を交わすことで、浮気相手に再発防止や慰謝料の支払い義務を明確にできます。

ただし、相手側が作成した示談書には、こちらに不利な内容が含まれているかもしれません。

そのため、内容を十分に確認するか、行政書士など専門家に作成を依頼するのが安全です。

少し費用がかかっても、将来的なトラブルを防ぐ有効な方法といえるでしょう。

このように、法的な手続きを活用することで、直接対話が難しい相手とも安全かつ確実に関係を断ち切ることが可能です。

感情的なやり取りを避け、専門家のサポートを得ながら進めることが、最終的な解決への近道となります。

パートナーと浮気相手をフェードアウトさせたければ証拠を手に入れよう

浮気問題を解決するうえで、最も重要なのは確実な証拠を得ることです。

感情的に問い詰めても、相手が認めなければ不倫の事実を立証することはできません。

証拠を押さえておくことで、慰謝料請求や法的措置を取る際にも有利になります。

証拠が必要な理由

浮気の証拠がなければ、パートナーが事実を否定した場合に追及できません。

また、裁判で不貞行為を証明できなければ、慰謝料を請求することも難しくなります。

「本人の自白」だけでは証拠として不十分なため、第三者が見ても明らかな形で記録を残すことが大切です。

有効な証拠の例

浮気の証拠として認められやすいのは、以下のようなものです。

これらの証拠は、複数を組み合わせることで信憑性が高まり、法的にも有効性が増します。

探偵に依頼して確実な証拠を入手する

自分で証拠を集めようとすると、相手に気づかれて関係が悪化するおそれがあります。

一方、探偵に依頼すれば、法的にも通用する形で証拠を確保することが可能です。

尾行や張り込み、撮影などの専門技術を持つプロが調査を行うため、信頼性が高く、交渉や裁判でも有利に働くことが多いです。

探偵から提出される調査報告書には、時系列で整理された写真や行動記録が添付されており、そのまま裁判の証拠として採用される場合もあります。

探偵に依頼するメリットは次の通りです。

費用の目安はおおよそ30万〜70万円前後と安くはありませんが、自分では得られない確実な証拠を短期間で手に入れられる点を考えると、検討する価値は十分にあります。

証拠がそろえば、感情的なやり取りを避け、法的にも有利な形で問題を終わらせることができるでしょう。

まとめ

浮気問題を解決するためには、感情に流されず、冷静に行動することが何よりも大切です。

放置すれば関係が深まり、状況は悪化してしまう可能性があります。

そのためにも、まずは確実な証拠を押さえたうえで、法的・心理的に有効な手段を選びましょう。

内容証明郵便や示談書などの法的手段を活用すれば、直接対話が難しい相手とも安全に関係を終わらせることができます。

さらに、探偵に依頼すれば、自分では得られない決定的な証拠を短期間で入手でき、精神的な負担を減らすことも可能です。

T.L探偵事務所では、浮気・不倫調査の証拠収集から、問題解決に向けたアドバイスまで幅広く対応しています。

浮気相手との関係を断ち切りたい、確実な証拠を手に入れたいとお考えの方は、ぜひ一度ご相談ください。