個人信用調査で暴かれた"消えた婚約者"の本当の顔｜企業調査・個人信用調査事例（神奈川県・30代女性）

調査依頼まで至った経緯

突然消えた婚約者（30代後半　神奈川県在住　女性）

神奈川県で会社員として働く私は、友人の紹介で知り合ったA氏との交際を1年ほど続けていました。

彼は飲食業を中心とした複数の事業を手がけていると言い、高級レストランに連れて行ってくれたり、センスのある贈り物をしてくれたりと、それなりの羽振りの良さを見せていました。

結婚を前提にした話が出るようになった頃から、私の気持ちはいっそう前向きになっていったのです。

式場の仮予約を済ませ、新居の話し合いも始まったある日、彼から「事業の資金繰りが少し苦しい。立て替えてもらえると助かる」と相談を受けました。

迷いながらも信頼していた彼の言葉を疑えず、200万円を超える結婚準備金を手渡してしまいました。

異変から相談までの経緯

お金を渡した翌週から、A氏はLINEのメッセージを既読にしなくなりました。

電話をかけても出ず、住んでいたマンションを訪ねると、荷物はすでに運び出され、部屋はもぬけの殻になっていました。

近隣の住民に話を聞いても「先週あたりから見かけていない」とのことで、現実を突きつけられた気がしました。

呆然としながら数日を過ごした後、「個人　信用調査」というキーワードで検索し、T.L探偵事務所の無料相談フォームへ連絡を入れたのです。

依頼した個人信用調査・所在調査の方法

探偵への情報提供と調査方針

初回の無料相談では、担当者が状況を丁寧に聞き取ってくれました。

私が用意できた情報はA氏の氏名と旧住所、車のナンバー、SNSのアカウント程度でしたが、「これだけあれば調査の糸口になります」という言葉に少し安心できました。

プロの調査員は、旧住所周辺への聞き込みや独自ネットワーク、車両ナンバーの追跡を駆使して所在を特定すると同時に、信用調査として事業実態や金銭状況も調べてくれるとのことです。

自分ひとりではどこから手をつければよいかも分からない状況でしたが、プロに委ねることで具体的に動き出せると感じました。

調査費用と期間

決して安い金額ではありませんでしたが、担当者から「報告書は弁護士を通じた返還請求にも活用できる」と説明を受け、将来の法的手続きへの準備として調査をお願いすることにしました。

個人信用調査・所在調査の結果

隣県のアパートで潜伏中だった

調査開始からわずか1週間で、A氏が隣県の賃貸アパートに転居していることが突き止められました。

旧住所周辺での聞き込みと車両ナンバーから居所が特定されたと聞かされたとき、プロの調査力に言葉を失いました。

並行して進められた信用調査の結果は、さらに衝撃的でした。

報告書には「事業実態なし」という文字が並んでいたのです。

A氏の語っていた会社は登記こそされていたものの、実際の事業活動はほぼなく、複数の消費者金融から多額の借金を抱えていることが判明しました。

さらに、私と同様の手口で複数の女性から金銭を受け取っていた事実も明らかになりました

「もし信じたまま入籍していたら」と考えるとぞっとしましたが、報告書を証拠として弁護士に相談し、返還請求の手続きを進めることができました。

今回の調査について

今回のケースは、結婚を前提とした交際を悪用した結婚詐欺の典型的な事例といえます。

被害者の女性は1年以上かけて信頼関係を構築され、結婚を意識し始めたタイミングで金銭を要求されました。

こうした詐欺は計画的かつ巧妙で、被害者が自分の判断を疑いつつも信じてしまう構造が特徴です。

探偵事務所への依頼は所在調査にとどまらず、信用調査を組み合わせることで相手の全体像を短期間で把握できる点に大きな価値があります。

今回も両調査を並行させたことで、弁護士を通じた返還請求に必要な証拠が一括して揃いました。

金銭被害が大きいケースほど、早期の相談が解決への近道になります。

結婚詐欺と個人信用調査の背景

近年急増する結婚詐欺の手口

結婚詐欺とは、結婚への期待や恋愛感情を利用して金銭を騙し取る犯罪です。

マッチングアプリや人づてによる紹介など、出会いの場が多様化するにつれて相手の素性を確認しにくい状況が生まれています。

被害者は「まさか自分が騙されるとは」と考えやすく、被害を認識するまでに時間がかかるのも特徴のひとつです。

被害件数は全国的に増加傾向にあり、被害額も高額化しています。

信用情報機関の開示と探偵調査の違い

全国銀行個人信用情報センターや日本信用情報機構、株式会社シー・アイ・シーといった信用情報機関に本人開示請求をすれば、それぞれの機関に登録されている自分のローンやクレジットカードの取引履歴を確認できます。

ただし、開示できるのは原則として本人のみであり、第三者の信用情報を個人が調べることは法的に難しい状況です。

申請にはオンライン手続きや郵送といった方法があるものの、手間と時間がかかる点も否定できません。

一方、結婚詐欺の相手は、金融機関への届け出がない個人間の金銭トラブルや経歴の偽装、事業実態の虚偽申告などを巧みに隠しています。

こうした情報は信用情報機関の開示では把握できないケースがほとんどです。

探偵は聞き込みや行動調査、独自ネットワークを組み合わせることで、公的な記録だけでは見えない相手の実態まで調べることができます。

個人信用調査の方法

ご自身での調査

会社名や住所が分かる場合、法務局での登記情報確認やSNSを通じた人脈の検証は自分でも行えます。

とはいえ、相手が意図的に情報を隠している場合には限界があり、裁判や交渉で有効な証拠として記録を残すことも難しいのが実情です。

警察への届け出のタイミング

探偵に依頼するメリット

探偵に依頼することで、所在調査・信用調査・行動調査を一括して進め、相手の全貌を短期間で把握できます。

作成される報告書は裁判や弁護士への相談でも活用できる形式で整理されており、返還請求や刑事告訴の際に有効な証拠として機能します。

詐欺被害と向き合うために

一人で抱え込まず早期に専門家へ相談する

詐欺被害を受けた直後は、羞恥心や自責の念から誰にも打ち明けられないと感じる方が少なくありません。

しかし、時間が経つほど相手の足跡は消え、証拠の確保がますます困難になります。

被害金額の大小にかかわらず、まずは無料相談を通じて状況を専門家に伝えることが、解決への第一歩です。

今後のトラブルを未然に防ぐために

交際や婚活で初めて会う相手と深い関係になる前に、以下の点を確認する習慣が大切です。

企業・個人信用調査をお考えの方へ

T.L探偵事務所では、依頼人の抱える問題や現在の状況を詳しくお聞きし、それぞれに適切な調査プランを提案いたします。

費用を抑えたい方や、難しい内容の調査でも、経験豊富な相談員・調査員が最適な調査プランを提供します。

企業・個人信用調査でお困りの方は、お気軽にご相談ください。調査の結果は時系列や行動内容をまとめ、画像を添付した報告書を作成し提出します。

報告書は裁判などでも有効です。DVDなどデータ形式でのお渡しも可能です。

まとめ

今回の事例は、交際相手への信頼が計画的な詐欺に利用されたケースです。

被害を受けた女性は早期に探偵事務所へ相談したことで、対象者の所在と信用実態の両方を10日間という短期間で把握でき、法的手続きへの道を開くことができました。

個人信用調査は、単に相手への疑いを晴らすだけの手段ではありません。

相手の本当の姿を正確に把握し、人生の重大な決断を適切に下すための情報収集として活用できます。

婚活中の方はもちろん、新たなビジネスパートナーシップを検討している方にとっても、事前の信用調査は有効な選択肢です。

「まだ証拠がない」「大げさかもしれない」と感じる段階でも、T.L探偵事務所では丁寧に状況をお聞きします。

少しでも不安を感じている方は、まずは無料相談からご利用ください。