危険！SNSで人探しを拡散してはいけない理由｜自分でできる人探し方法も紹介

意外と怖い！SNSで人探しを拡散してはいけない5つの理由

投稿した情報が悪用される

SNSで人探しをするときには、探したい人（以下、対象者）の個人情報や顔写真、服装など、失踪当時の詳しい情報を掲載するのが必須です。

しかし、掲載した情報が第三者に悪用される恐れも考えられます。

残念ながら、SNSを利用しているのは善人ばかりではありません。

悪意を持った人物も少なからず存在します。

対象者や投稿者がターゲットになる危険性があるため慎重になる必要があるでしょう。

寄せられた情報の真偽が分からない

SNSで人探しを呼びかけると、ときに予想以上の情報が寄せられることがあります。

しかし、寄せられた情報がすべて正しいものだとは限りません。

善意で寄せられた情報だとしても誤情報の可能性もあり、また冷やかし目的で嘘の情報を提供する人もいるでしょう。

情報の真偽を確かめるには多くの時間が必要であり、時間を費やしたにもかかわらず「真偽不明」という結果に終わることもあります。

貴重な時間を無駄にしてしまうこともあるため気を付けなければなりません。

デジタルタトゥーとしてインターネット上に残り続ける

一度拡散された情報を完全に削除するのは難しく、デジタルタトゥーとして何年もネット上に残ってしまう恐れがあります。

個人で完全に情報を削除するのは非常に難しく、弁護士や専門的な企業に依頼する必要があります。

費用は依頼先によって異なりますが、だいたい5〜30万円ほどが目安です。

いったんは削除しても再び投稿され、イタチごっこになる恐れもあるでしょう。

違法行為になる恐れがある

SNSに情報をアップする行為が、ときに違法行為に繋がることがあります。

対象者の個人情報をSNSに掲載する行為…個人情報保護法に違反

対象者の許可なく顔写真を掲載する行為…肖像権やプライバシーの侵害

「お金を貸したのに返さずに逃げた」「詐欺師」など事情を拡散する行為…名誉毀損罪や侮辱罪

投稿者自身が加害になることがあり、最悪の場合逮捕される恐れもあることは認識しておく必要があるでしょう。

拡散することが加害に繋がることも

フォロワーの投稿、またはふと目にした誰かの投稿に「拡散希望」の文字と行方不明者の情報を募る内容が記載されていれば、心配な気持ちから拡散（リポスト）してしまうのは致し方ないことかもしれません。

しかし、良かれと思って拡散した投稿が、ときに加害行為に繋がる恐れがあるため注意しなければなりません。

2012年に神奈川県逗子市で起こった「逗子ストーカー殺人事件」では、加害者がネットを利用して被害者の情報提供を募っていたことが明らかになっています。

自分の善意が誰かの悪意に利用されることは、決してあってはならないことです。

それでも拡散したい気持ちがあるときは、次のようなポイントに目を向けてみましょう。

拡散するべきか迷ったときは、ひとまず拡散するのをやめて様子を見守ることもひとつの方法だと覚えておいてください。

【無料】自分でできる人探しの方法3選

警察に相談する

未成年の家出や失踪、また成人の場合でも事件性が考えられるときは必ず警察に相談しましょう。

「行方不明者届（旧・捜索願）」を提出しておくと、警察の「行方不明者データベース」に登録され全国の警察に情報がシェアされます。

そうなると発見率も確実にアップするでしょう。

ただし、成人が自分の意志で行方をくらましているとき、また事件性がないケースについては積極的な捜査がおこなわれない可能性があります。

積極的な捜査が見込めない場合は、これから紹介する別の方法も試してみてください。

人探し専用の無料掲示板を利用する

インターネット上にある人探し専用サイトは、ほとんどのものが無料・匿名で利用できます。

人気の人探し専用掲示板と基本の使い方を見ていきましょう。

無料掲示板のほかにも、NPО法人が運営している人探し専用サイトも数多くあります。

いくつかのサイトを併用すると発見率もアップするでしょう。

X（旧Twitter）でアカウントを探す

X（旧Twitter）は世界の利用者数が5億を超える人気のSNSです。

対象者が利用している可能性も大いにあるでしょう。

Xで特定の人物を探す方法は次のようになります。

ただし、対象者が上記の設定をオフにしている場合は機能しないためご注意ください。

また、ほかにも次のような方法で探すことができます。

アカウントが特定できたらDМを送ってみてもいいかもしれません。

しかし、相手が「探されたくない」「対象者から逃げたい」と思っているときはブロックされることもあるため注意が必要です。

チラシを配る

アナログな方法にはなりますが、対象者が関係している地域でチラシを配る方法も有効です。

上記のような範囲でチラシを配布すれば、有力な情報が寄せられる可能性があります。

ネットに触れる機会が少ない人に情報を拡散したいときには有効な手段といえるでしょう。

【有料】探偵に人探しを依頼するといくらかかる？料金の相場を解説

人探しは探偵に相談するのがおすすめ

「一刻も早く対象者を見つけ出したい」

「自分で人探しをしてみたが見つからない」

「長期戦になるのは避けたい」

最速・最短で対象者を探したいときは、調査のプロ・探偵事務所に人探し調査の依頼をすることをおすすめします。

探偵は高度なスキルと独自のデータ分析、探偵ならではのネットワークなどさまざまな方法で調査を進めるため、素人が自力で探すよりも安全、かつ早期に発見へと繋げることが可能です。

探偵の人探し調査はいくらかかる？料金の相場

調査料金は各探偵事務所によって異なりますが、だいたい10〜100万円が目安です。

難易度が低い調査であれば安い費用で調査してもらうことができますが、難易度が高い場合は調査期間・時間が長引くため高額になる傾向があります。

調査料金を抑えたいときは、できるだけ多くの情報を提供して難易度を下げる方法が有効です。

多くの探偵事務所で無料相談・無料見積もりをおこなっていますので、

「自分のケースだといくらぐらいかかるのか」

「対象者が見つかる可能性はどれぐらいか」

など相談するところからはじめてみてはいかがでしょうか。

まとめ

SNSは短時間で多くの情報を拡散できる便利なツールですが、たくさんのリスクが発生する恐れがあるため注意が必要です。

拡散することで対象者の人生に悪影響を及ぼすこともありますし、ときには悪意を持った人物にターゲットにされる恐れもあるでしょう。

SNS以外の人探しでは、警察に相談する方法やチラシを配布する方法など複数の方法がありますが、急を要する場合、また手持ちの情報量が少ないときは探偵事務所に人探し調査の相談・依頼をするのがおすすめです。

多くの探偵事務所で無料相談・見積りをおこなっています。依頼する・しないに関わらず、まずは気軽な相談からはじめてみましょう。