家出・失踪・音信不通の身内を探す方法11選|探偵へ依頼するメリット・料金も解説

家出・失踪・音信不通の身内を探す方法11選|探偵へ依頼するメリット・料金も解説

2025.06.25 / # 人探し・所在調査

家出や失踪、相続問題や金銭トラブルなどで「音信不通になっている身内を探したい」と悩んでいる人も多いのではないでしょうか。 「そのうち帰ってくるだろう」「いつか見つかるだろう」と先を急がないのであれば、時間をかけてゆっくり探すのも良いかもしれません。 逆に「一刻も早く安否を確認したい」「時間が限られている」というときは、人探しのプロ・探偵への依頼するのがベストな方法です。 本記事では、 - 音信不通の身内を自分で探す方法 自分で音信不通の身内を探すリスク 探偵に依頼するメリット・デメリット 以上のことについて解説していきます。 音信不通になっている親や兄弟、親戚などの身内がいるときにはぜひお役立てください。

音信不通の身内を探す方法11選

スマホを持って悩む女性
まずは自分で音信不通の身内を探す方法について、具体的な方法を解説していきます。

自力で人探し1. 警察に行方不明者届(旧捜索願)を出す

事件性があるときや命の危険性が考えられるとき、未成年の家出など、一刻も早く見つけ出す必要があるときは警察に相談し、行方不明者届(旧捜索願)を出しましょう。

ここで注意しておきたいのは、警察はすべての失踪者・行方不明者を探してくれるわけではないということ。

警察が積極的に動いてくれるのは、事件や事故などの人命に関与する可能性が高く、緊急に捜査が必要なケース=特異行方不明者にあたる場合のみになります。

【特異行方不明者とは】

  • 病人や認知症を患う高齢者
  • 中学生以下の子どもなど1人で生活するのが難しい人
  • 誘拐・監禁など事件に巻き込まれている可能性が高い人
  • ストーカー被害を受けていた人
  • 登山や海水浴など、レジャーに出掛けたまま帰ってこない人
  • 自殺の恐れがある人(自殺をほのめかしていた、遺書が残されているなど)
  • 精神障害により自分や他人を傷つける可能性のある人

上記のようなケースが該当します。

逆に緊急性を要しない「一般家出人」にあたる場合は、警察は積極的な捜査をおこなわないことがほとんどです。

しかしホームページで行方不明者に関する情報提供を募ってくれますので、事件性のない場合もまずは最寄りの警察署に問い合わせてみましょう。

ご相談の際は、行方不明者の写真、届け出る人の身分証、行方不明者に関する情報(トラブルの有無・残したメモ・手紙など)をご持参ください。

(参考文献:警視庁「行方不明者相談のご案内」「行方不明者に関する情報提供のお願い」

自力で人探し2. 友人・恋人・同僚・知人に聞き込みする

対象者の友人や恋人、同僚や知人など、関係者にお尋ねすると有力な手掛かりがつかめることがあります。

例えばトラブルや借金の有無など身内には話せないことを相談している可能性があり、ほかにも「〇〇に行く予定」「ネットで知り合った△△さんに会いに行く」などの話をしている可能性もあります。

もちろん、対象者が「身内には行先を知られたくない」などと伝えていた場合は、情報が得られないこともあるでしょう。

対象者を探していることで、変な噂を立てられる可能性もあります。

関係者にお尋ねするときは、リスクを踏まえたうえで情報提供をお願いするようにしましょう。

自力で人探し3. 対象者のスマホのGPSを確認する

対象者のGoogleアカウントを知っていれば、ログインすることで対象者のスマホの位置情報にアクセス可能です。

対象者がGoogleマップの位置情報を共有していれば、現在地の確認をすることもできます。

またApple IDログイン情報を知っている場合は、デフォルトの「iPhoneを探す」アプリで位置を特定することも可能です。

しかしスマホアプリでの位置情報取得はアカウントやパスワードを知っていなければならず、勝手にログインすれば不正アクセスやプライバシーの侵害になる可能性があるためご注意ください。

自力で人探し4. 行方不明者の持ち物を考察する

対象者の自宅や部屋に出入りできるときは、残されている物から対象者が持参している持ち物を考察してみましょう。

財布やスマホ、通帳や持病の薬、衣類やパソコン・タブレットなどが残されていないときは、計画的に失踪した可能性があります。

逆に持ち物がそのまま残されているようであれば、何らかの事件や事故に巻き込まれているかもしれません。

いずれにせよ、手帳やパソコンなどのデバイスが残っているときはメモや検索履歴から手がかりが掴めないか確認してみましょう。

ゴミ箱の中も確認し、最近購入した物の領収書などがないか情報を探してみてください。

自力で人探し5. クレジットカードの利用明細を確認

クレジットカードの利用明細を確認することで行先が特定できる可能性もあります。

  • 新幹線や飛行機のチケット
  • 有料サイトの料金
  • 誰かへのプレゼントの購入履歴
  • 借金の有無

クレジットカードの利用明細は、親権者などの法定代理人でなければ見ることができません。

関係のない人が確認すると違法になる可能性があるためご注意ください。

自力で人探し6. 住民票を閲覧する

住民票には転出後の住所やいつ転出したかが記載されており、対象者が転出手続きをおこなっていれば有効な手がかりを掴むことができるでしょう。

住民票が閲覧できるのは、原則として本人、または本人から委託された人に限られますが、法律上の利害関係があり相続債権者や不動産の共有者などに値する人(利害関係人)であれば住民票が閲覧できる場合もあります。

閲覧できるか分からないときは、対象者が住んでいた住所を管轄している役所に問い合わせてみましょう。

本人が住民票の閲覧制限をかけているときは閲覧できないことがあります。ご注意ください。

自力で人探し7. 戸籍附表を閲覧する

戸籍附表とは、戸籍の原本と一緒に本籍地で保管している書類です。

戸籍が作られてから現在に至るまでの住所が記録されているため、対象者が転居の手続きをおこなっていれば有力な情報が掴める可能性があります。

戸籍附票を閲覧(請求)できるのは、本人・配偶者・直系血族(祖父母・父母・子・孫など)、または本人からの委任状を持参している人のみ。

該当する場合は附表に記されている人と申請者の関係性がわかる書類をご持参ください。

対象者が開示拒否の手続きをしている場合は閲覧・請求不可となります。

自力で人探し8. インターネット検索

行方不明者を自力で探す際は、インターネットで検索を試してみるのもおすすめです。

  • GoogleやYahooなどの検索エンジンに、対象者の名前や勤務先など知っている情報を打ち込んで検索する
  • X(旧Twitter)やInstagram、FacebookなどのSNSで、対象者、または対象者と関係の深い人のアカウントを調べる

対象者の情報が掴めれば、行動や居場所が推測できる可能性もあるでしょう。

自力で人探し9. 人探し専用のサイト・掲示板に書き込む

さらにインターネットを活用した方法としては、人探し専用のサイト・掲示板を利用するのもひとつの方法です。

良く利用されているサイト・掲示板には、次のようなものがあります。

【良く利用されている人探し専用サイト・掲示板】

  • 無料掲示板 サーチズ
  • FC2 行方不明者掲示板 -人探し-
  • 再会のためのサイト・いまどこ?青い糸、赤い糸
  • 尋ね人(たずねびと)
  • つなぐ人探しの掲示板

【人探し専用サイト・掲示板の使い方の事例】

  1. 自分の名前・連絡先(E-mail)・居住地の都道府県など必要事項を入力
  2. 探している人の名前や特徴など詳細な情報特徴を書き込む
  3. 必要に応じて写真をアップする ※各掲示板で使い方が異なります

多くのサイトは無料で利用できますが、サイトによっては発見者への謝礼金(数千円〜数万円など)が設定できるところもあります。

ネットに書き込む行為には、身内の個人情報が不特定多数の人に開示されてしまうこと、個人情報を悪用される恐れがあること、また嘘の情報提供や批判を受けることがあるなどの注意点があります。

開示したくない情報は書き込まないなど、慎重におこなうようにしましょう。

自力で人探し10. ポスターやビラを配る

身内が行方不明になった場所や滞在しているおおよその場所が分かっているときは、近辺にポスターを張ったりビラを配るのもひとつの方法です。

どちらも無許可ではできませんので、場所を管轄している警察や、施設を管理している人へ相談し許可を取りましょう。

しかしビラ配りは時間がかかるうえ敬遠する人も多く、体力的にも精神的にも大きな負担がかかります。また、正しい情報が得られるとは限らず、虚偽の情報が寄せられることもあるため注意しましょう。

自力で人探し11. 官報を確認する

官報とは、国が発行する公式の文書のこと。

おもに法令の公布や、国や地方自治体などの情報を国民や住民に周知するために利用されています。

もしも対象者が破産手続きをしていたり、帰化(国籍の変更)をしているときは、官報にて名前・住所が周知されていますので、念のため確認しておいたほうが良いでしょう。

ただし、ネットからの検索は有料(528円〜2200円)となっており、閲覧期限も定められています。

図書館などには無料で官報情報検索ができるサービスをおこなっているところもありますので、お近くの図書館にお尋ねしてみましょう。

人探し調査を自分でおこなうリスク

リスク
これまで音信不通の身内を自分で探す方法について解説してきましたが、自力での人探しにはリスクやデメリットもあります。

違法になる・個人情報漏洩のリスク

ネットで対象者の名前や連絡先を晒したとき、またチラシ・ポスターなどで対象者の情報を広げた場合、不正アクセスやプライバシーの侵害、個人情報保護法違反になる可能性があります。

また対象者の個人情報が漏洩すると、悪用されたり、デジタルタトゥーとして何年もネット上に残り続けたり、将来的に悪影響が出たりなど、さまざまなリスクが発生する恐れもあるでしょう。

時間・人手不足

自分での人探しは基本的に1人体制のうえ、仕事やプライベートを優先しながら進めなければなりません。

さらに慣れない人探しのやり方を一から調べて行わなければならず、時間ばかりが過ぎてなかなか対象者を見つけられないといったことも考えられます。

成功率が低い

対象者が意図的に姿を隠しているとき、また「親や兄弟、親戚に見つかりたくない」と警戒している場合、見つけ出す難易度が格段にアップし、成功率も著しく低下します。

また、ネットなどに自分の情報が晒されていることを知ったら、居場所を変えたり、整形をしたりなど見つからないよう策をこらす可能性も高いでしょう。

上記のように、自力での人探しは多くの困難が立ちはだかります。

「時間とお金をかけたのに見つからなかった」という結末を迎えることも珍しくありません。

早期に、かつ合法的に対象者を見つけたいときは、人探しのプロ・探偵への依頼を検討されることをおすすめいたします。

人探し調査を探偵に依頼するメリット・デメリット

人差し指を立てる女性
特定の人を探したいときは、人探しのプロ・探偵への依頼がベストな方法です。

ここでは探偵に依頼するメリットについて、また知っておきたいデメリットや注意点についてご紹介していきます。

探偵に依頼するメリット1. 発見率が高く合法的に調査ができる

探偵は2〜3人など複数のチームで調査を進めることが多く、独自のノウハウやネットワークを持っています。

そのため自力での人探しよりも比較的発見率が高く、情報量が多ければ短期間で見つけ出すことも可能です。

また、一般の人がおこなうと違法行為に抵触する尾行調査・張り込み調査・聞き込み調査も、探偵なら「探偵業法」により「業務として認められる」ため違法行為にはなりません。

発見率が高く、かつ合法的に調査ができるのは、探偵に依頼する一番のメリットだといえます。

探偵に依頼するメリット2. 専任のカウンセラーによるケアがある

探偵事務所のなかには、専任のカウンセラーが在籍しているところがあります。

「探偵に依頼したものの、心配で居ても立っても居られない」「不安や心配で気持ちが不安定になっている」というときに相談すれば、心のケアをしてもらえたり、アドバイスがもらえたりなど、精神的なサポートを受けることができるでしょう。

また、対象者が見つかったあとの再発防止等に向けたカウンセリングや心のケアを実施しているところもあります。

もちろんサポート体制が完備されていないところもありますので、探偵を選ぶ際にはサポート面の有無にも着目しておきましょう。

探偵に依頼するメリット3. 自分の時間を犠牲にしなくていい

自分で人を探す場合、仕事や学校、家事や育児、介護などの合間を縫って調査を進めなければなりません。

この期間が長引けば長引くほど、肉体的にも精神的にも負担がかかったり、仕事や勉強に悪い影響を及ぼしたりなどのリスクが発生する可能性が極めて高くなります。

対して探偵に依頼すれば、日々の生活に影響を及ぼすこともほとんどありません。

自分の時間を犠牲にしなくてよいのは、探偵に依頼する大きなメリットといえるでしょう。

探偵に依頼するメリット4. 周囲に知られることがない

探偵には業務上知り得た情報を他言しない守秘義務があるため、依頼主の情報は守られます。

人探しをしていることが周囲に知れ渡り、根も葉もない噂を立てられる心配もありません。

もちろん、対象者の個人情報も厳重に守られるため、個人情報の漏洩や悪用されることもなく、安心して依頼をすることができます。

探偵に依頼するデメリット 調査費用がかかる

探偵に依頼するデメリットは、お金がかかることです。

人探しの調査費用の相場は、10万円〜100万円以上と幅広い価格帯があります。

難易度が高ければ高いほど料金も高くなるため、調査費用を安く抑えたいときは多くの情報を提供することが重要です。

  • [ ] 対象者の名前・性別・年齢・連絡先
  • [ ] 比較的新しい写真数枚(全身・顔写真)
  • [ ] 身体的特徴(身長・体重・体型・ホクロの位置・メガネやピアスの有無 など)
  • [ ] 出身地・過去に住んでいた場所
  • [ ] 職歴・学歴
  • [ ] SNSやLINEのアカウント
  • [ ] 残されているもの(手紙・スマホ・財布・パソコンやタブレット など)
  • [ ] 行方不明になった経緯
  • [ ] 最後に連絡を取った日時
  • [ ] 悩んでいたこと
  • [ ] 交友関係

ほかにも、対象者に関する情報があれば提供しましょう。

難易度が下がれば発見率が上がり、調査費用が安くなります。

まずは無料相談からスタートし、発見に至りそうか、調査費用はいくらぐらいかかりそうか、お尋ねしてみましょう。

まとめ

本記事では、以下の内容についてお伝えしてまいりました。

  • 警察は「特異行方不明者」の場合なら捜査をしてくれる
  • 自分で人探しができないことはないが、多くのリスクが発生する
  • 自力での調査は違法行為に該当することがある
  • 探偵に依頼すれば、周囲に知られることなく合法的に調査を進められる

行方不明になった人にもう一度会いたいと先急いでしまう気持ちはわかります。

しかし、やみくもに動いてしまっても発見に至らなかったり、違法行為に該当してしまうリスクが発生します。

まずは一度立ち止まり、自力での調査を続けるべきか冷静に考えてみてはいかがでしょうか。

弊社・T.L探偵事務所では、無料カウンセリングを24時間365日いつでも実施しております。

女性相談員による対応やアフターサポートも完備しておりますので、探したい人や会いたい人がいる際はお話をお聞かせください。

もちろん、契約までは費用は一切かかりません。 対象者の安否が確認できるよう、無事に再会できるよう、スタッフが一丸となり全力でサポートいたします。

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