T.L探偵事務所

失踪者はどんな生活をしている？

高架下

失踪したあとの生活は、失踪の仕方によって異なります。考えられる生活パターンは次の通りです。
【用意周到に失踪した場合】

賃貸アパートなどを借りている
定職についている
携帯番号が変わっている
手持ちのお金がある
住民票を移し、閲覧制限をかけていることも

【突発的に失踪した場合】

親や友人が知らない友人宅、あるいはネットカフェで寝泊まりしている
ホームレスになっていることもある
日雇いや週払いなどの仕事をしている
手持ちのお金が少ないことが多い

いずれにせよ、探す範囲は広範囲です。自力で探すのは困難を極めると覚悟しておいたほうがいいでしょう。

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行方不明者　データ
失踪者の家族のなかには「警察に行方不明者届を出しているから安心」と思っている人もいるのではないでしょうか。

警察は、事件性が無いと積極的な捜査は行いません。なぜ捜査に至らないのか、警察側の事情を見ていきましょう。

特定失踪者は年間8万人

警視庁の発表によると、令和3年に受理した行方不明者届の数は約8万件にのぼります。

この中から優先的に捜査をするのは「犯罪や事故に巻き込まれる恐れがあるケース」や「児童・高齢者が行方不明になっているケース」です。命の危険性が高いものから優先されると考えて良いでしょう。

失踪の原因や心理は？

失踪・家出した原因は、実にさまざまです。

例えば病気苦・精神障害などの「疾病関係」、親子間不和・夫婦間不和等などの「家庭関係」、職場・学校・恋愛などの「人間関係」などが代表的な例であり、複数の原因が重なっていることも珍しくありません。

心理としては、「自暴自棄」「現在置かれている環境から逃げ出したい」「命を終わらせたい」などマイナス感情が多い一方で、「新しい環境で一から頑張りたい」という前向きな気持ちで失踪するケースもあるようです。

失踪者の発見率は？

令和3年の失踪者の発見率は約86％です。

このうちの約半数は、行方不明者届を受理した当日に発見されています。そこから1週間、2週間と時間が経過するごとに発見率が低下しているため、初期の対応とが発見率は比例するといえるでしょう。

失踪事件の一覧はある？

警察庁は、失踪事件の一覧を公表していません。

Wikipediaやまとめサイトなどには記載されていますが、いずれも警視庁非公認なため真偽は不明です。

一方で、警視庁では身元不明死者情報ページを設けています。性別・推定年齢・身体的特徴・血液型などが記載されていますので、「行方不明者届を提出していない」ご家族は念のため確認してみることを推奨します。

失踪し続けたらどうなる？

警察に失踪者届を提出してから7年が経過したら、失踪者の家族は家庭裁判所に「失踪宣告」の申し立てをおこなうことが可能です。

家庭裁判所に認定されたら、失踪者＝法律上死亡したものとみなされます。

失踪者はどうやって探す？発見率が高い探し方を解説

自力で失踪者を探すには、さまざまな方法があります。代表的な探し方とメリット・デメリットなどを紹介しますので、ぜひ参考にしてください。

とにかく本人に連絡し続ける

電話やSNS、勤務先などに何度も繰り返し連絡することで、失踪者が根負けして連絡に応じてくれることがあります。

しかし「帰りたくない」という意思が強いときは、着信拒否や電話の解約、SNSのブロックなど連絡手段を絶たれることもあるため注意が必要です。

SNSを利用する

TwitterやInstagram、Tik Tokなどで失踪者の情報を拡散すれば、たくさんの人に気にかけてもらえます。

しかし、拡散されればされるほど誤情報も集まりやすくなり、デジタルタトゥーとして一生ネット上に名前が残ることも避けられません。

SNSは便利な反面、高リスクであると認識しておきましょう。

友人、知人に協力してもらう

友人や勤務先の人たちに協力してもらうことで、失踪者の居場所が特定できることがあります。

些細なことでも構わないので、何かしらのヒントが見つかったら連絡してもらうようお願いしておきましょう。

役所に住民票の除票を請求する

失踪者が住所変更をおこなっている場合、役所に世帯の住民票の除票を請求することで現在の住所が確認できます。

しかし、失踪者が閲覧制限をかけていると家族であれ請求はできません。

用意周到に失踪している場合は、除票の請求ができない可能性が高いと考えられます。

ビラ配布・ポスターの掲示

失踪者の行動範囲が分かるのであれば、ビラ配りやポスターを掲示する方法もありす。

ビラを配布するときは管轄の警察に、電柱にポスターを貼る場合は電力会社に相談しましょう。

勝手な配布や掲示は軽犯罪に該当することがありますので注意してください。

探偵事務所に依頼する

一番発見率が高いのは、探偵事務所へ依頼する方法です。

失踪者の写真や身体的特徴、失踪原因や残された所持品など分かる範囲の情報を伝えれば、プロの視点から失踪者の居場所を推理し、発見に向けて調査してもらえます。

もちろん、それなりの費用はかかります。一般的な調査料金は、調査員1人1日当たり5～10万円が相場です。

しかし、いつまでも見つからないまま不安な毎日を過ごすより、一時的に出費を背負うほうが後々楽になるのではないでしょうか。

また、探偵事務所によっては分割払いに対応しているところもあり、無理のない返済プランを立ててもらうことも可能です。

ほとんどの探偵事務所では、無料相談・無料見積りをおこなっています。まずは複数社の探偵事務所に相談し、より親身になってくれるところに依頼しましょう。

まとめ

失踪者の発見率を上げるのに一番効果的な方法は、一日でも早く探偵事務所に相談することです。

その道のプロである探偵であれば、意外なところから現在地を探り当てたり、素人には真似できない高度な技術を用いて失踪者のもとにたどり着くことができます。

失踪者に対し「悩みに気付いてあげず後悔している」「勝手な行動に怒りが込み上げる」など心境は複雑かもしれません。しかしいまは一日でも早く行動し、発見することのほうが重要です。
まずは探偵事務所に相談し、アドバイスを受けましょう。

TL探偵事務所では、失踪者のご家族・ご友人からの相談を随時受け付けています。もちろん相談と見積は無料です。どんな失踪パターンでも、まずはお気軽にご相談ください。