ラインしかわからない浮気相手を特定することは可能?特定方法を紹介!

ラインしかわからない浮気相手を特定することは可能?特定方法を紹介!

2024.09.24 / # 浮気調査・不倫調査

パートナーの浮気が発覚したものの、浮気相手のラインしかわからないというケースは少なくありません。 「浮気相手を特定したい」「浮気相手に慰謝料を請求したい」と考えている場合は、本名や住所といった個人情報が必須です。 ラインしかわからない浮気相手であっても、個人情報を特定することはできます。 今回は「ラインしかわからない浮気相手を特定する方法」を紹介します。 問題解決のためにも、ぜひ最後までお読みください。

ラインの情報だけで浮気相手を特定することはできる?

携帯でLINEを見てスクロールしている様子
浮気相手の個人情報として把握できているのが、ラインのユーザー名とIDしかない場合は、以下の理由により特定するのは難しいです。

手に入る情報に限りがある

LINEから浮気相手の情報を探る際は、ユーザー名、プロフィールの写真、友達リスト、グループなどの情報を頼りにすることになります。

しかし、これらの情報を手がかりに浮気調査を行うのは難易度が高いです。

相手の住所や勤務先など、法的措置を行う際に必要な情報は得られないでしょう。

ラインはコミュニケーションの手段にすぎない

LINEは、コミュニケーションの手段にすぎません。

登録されたユーザーの情報は、外部からは見られないようになっています。

また、名前もニックネームで登録できます。

ユーザー本人が自分自身の個人情報を共有しない限り、他の人に知られることはありません。

ラインしか分からない浮気相手の特定方法3選

男女が手を組んで歩いている様子
ラインしか分からない浮気相手の特定方法は、3つあります。

  • パートナーに直接聞く
  • 弁護士照会制度を使う
  • 探偵に依頼して徹底的に調査してもらう

浮気相手は接点が無い他人の場合が多く、情報を入手したい場合は関係者に聞くしかないため、それができなければ、基本的には弁護士や探偵などに相談しないと相手を特定できません。

パートナーに直接聞く

浮気相手を特定したければ、パートナーに直接聞くのが一番早いです。

しかし、この方法はパートナーが浮気を認めた後に行いましょう。

なぜなら、急に浮気相手について聞いても、浮気していることを認めないことが多いからです。

浮気を否定されてしまうと、情報を得るのが困難になります。

そのため、決定的な浮気の証拠が手に入ってから、聞くようにしましょう。

それでも浮気相手の肩を持って、情報を隠すケースもありますので注意してください。

弁護士照会制度を使う

弁護士照会制度とは、特定の情報を得るために、関係機関に対して正式に問い合わせを行うことができる、弁護士にしか認められていない情報を集める手段のことです。

この制度を使うことによって、浮気相手の住所や本名を特定できる可能性があります。

弁護士に依頼すると浮気相手の情報が特定できるだけでなく、高額な慰謝料請求ができたり、相手が拒否したとしても自分に代わって交渉してくれたります。

浮気の慰謝料請求を考えている方は、弁護士への依頼も選択肢の一つとして検討してみましょう。

探偵に依頼して徹底的に調査してもらう

LINEの情報しか知らない場合は、探偵に依頼するのがおすすめです。

探偵は、LINEの情報を参考に行動パターンを見抜いて、浮気相手の特定に向けた専門的な調査を行います。

浮気調査に特化した探偵に依頼すれば、パートナーが不貞行為を行ったか否かを調べ、浮気の証拠を集め、さらには浮気相手の身元調査まで行ってくれます。

身元調査は追加料金を支払う必要がある場合もありますが、慰謝料請求などの次の段階に進むのに必要な情報を得る際に、かなり有力です。

探偵に依頼するのに必要な費用は、調査日数、時間、必要な人数によって異なります。

そのため、パートナーと浮気相手が会うかもしれないと推測できる、具体的な日時を特定してから依頼することで、費用を節約することが可能です。

慰謝料請求をしたいけれど具体的な証拠が手に入っていない場合は、この方法が一番効果的です。

自分で浮気相手を調査する際に伴うリスク

男性探偵が手を指して説明している様子
「自分で浮気調査をしたい」と考えている方もいらっしゃると思います。

自分で浮気相手を調査する際には、リスクが伴います。

証拠や法律の取り扱い、そして夫婦関係への影響には十分注意しましょう。

違法行為をしてしまうリスク

自分で浮気調査をすると、知らないうちに違法行為をしてしまうリスクがあります。

以下のような行為は、違法になる可能性があるため十分注意しましょう。

【プライバシーを侵害する行為】

パートナーのプライバシーを侵害する恐れがあります。

人のスマートフォンはその人の私生活が詰まったものであり、許可なく調べることはプライバシーの侵害に該当する可能性が高いです。

【無許可で人を尾行する行為】

浮気相手であろう人物を無許可で尾行すると、ストーカー行為に当てはまるリスクがあります。

ストーカー規制法は、他人のプライバシーを脅かす行為を禁止しています。

【無断で人のアカウントにログインする行為】

パートナーのIDとパスワードなどを使ってアカウントに無許可でログインし、浮気相手と連絡を取るなどの行為は、不正アクセス禁止法に当てはまるリスクがあります。

この法律は他人のアカウントに無断でアクセスし、安全やプライバシーを脅かすことを禁止しています。

これらの行為によって逆に自分が訴えられる恐れがあるため、法律違反にならない範囲で調査を行いましょう。

夫婦関係が壊れるリスク

浮気調査をしたことがパートナーにわかると、夫婦の仲が悪化する恐れがあります。

本来の調査目的が、パートナーの浮気を止めてお互いの仲を改善することであっても、調査をしたことによって関係が悪化して、本末転倒になるかもしれません。

最悪の場合は、調査結果で「浮気の事実はない」と出た場合です。

そうなると、パートナーは浮気を疑われた上に調査までされたと不快な気持ちになり、あなたを信頼しなくなるかもしれません。

自分で浮気相手を調査する際には、パートナーとの関係に及ぼす影響も考えましょう。

証拠を確保できない可能性

浮気調査を自分で行うことは、バレないように尾行や張り込みなどをする必要が出てくるため、想像しているよりも難しいです。

自分自身でパートナーと浮気相手を追跡しようとしても、少し油断したら相手に気づかれてしまうリスクがあります。

また、パートナーのスマートフォンを無断で見るのも、バレやすいためおすすめできません。

浮気調査をしていることが相手にわかると、証拠を隠されて慎重に行動するようになるため、決定的な証拠を入手することがより難しくなります。

そのため浮気調査は専門家である探偵・興信所に任せた方が、安全で効率が良いです。

まとめ

浮気相手について知っている情報がラインしかない場合には、慰謝料請求が難しくなります。

浮気相手に慰謝料を請求するためには、相手に請求書や訴状を送らなければなりませんが、住所がわからないと、これらの書類は送れません。

浮気相手の情報を調べるためには、次の方法があります。

  • パートナーに直接聞く
  • 弁護士照会制度を使う
  • 探偵に依頼して徹底的に調査してもらう

パートナーに直接以外の方法はお金がかかりますが、浮気の決定的な証拠を集めてくれたり、慰謝料請求に向けてのサポートが受けられたりしますので、おすすめです。

浮気調査についてお困りの方は、ぜひお気軽にT.L探偵事務所にご相談ください。

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